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　東日本大震災の発災から10年となる３月を前に、日本学術会議と58学会で組織する防災学術連携体が１月14日、「東日本大震災からの十年とこれから―58学会、防災学術連携体の活動―」と題するシンポジウムを開いた。コロナ禍の中でオンラインでの開催となったものの、約１３００人が参加。約40学会の代表者が発表し、それぞれの取り組みなどを共有した。
　冒頭あいさつした防災学術連携体の大友康裕代表幹事は、「東日本大震災以降の各学会の10年間の成果をまとめて聞くことができる貴重な機会」だとシンポジウムの意義を強調。同じく防災学術連携体の米田雅子代表幹事は、地震や風水害、感染症などが「連続的・複合的に起こる複合災害が増えており、さまざまな学会が集まる連携体として対応に取り組んでいる」と紹介。「震災後10年で積み上げた内容を共有することが大事」と話した。
　各学会からの発表では、日本建築学会が「震災と原発事故災害からの復興を問い、レジリエントな建築・まちづくりを考える」、地盤工学会が「東日本大震災で認識された宅地地盤における地震対策の重要性」、土木学会が「ＪＳＣＥ２０２０防災プロジェクト」などについて、それぞれ説明した。

提供：建通新聞社