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連載：中小建設業はテレワークで変わる（3）
ＩＴで社員をつなげる
オンラインで迅速な意思決定を　大塚商会

　“コロナ禍”でテレワークの導入が進み、Ｗｅｂ会議も急速に拡大しました。通信環境やＷｅｂ会議用の製品の質も向上し、従来に比べてストレスなく利用することができます。皆さんも、こうしたオンラインによる会議が、業務効率化の有効な手段の一つだと実感しているのではないでしょうか。
　チャットも手軽なツールとして利用が広がっています。ちょっとした連絡やすぐに返事がほしい場合など、状況に合わせて使うとより効率的です。セキュリティを担保したり、人によって使える範囲や機能を限定できる「ビジネス版」もあります。
　また、特に中小建設会社で頭を悩ませることが「電話」かもしれません。「会社の電話に連絡が入るので、事務所にいなければならない」と考えることもあるようです。そうした場合には、会社への電話をスマートフォンで受けられるサービスがあります。スマートフォンから相手にかける場合も、会社の番号を通知できて便利です。ある大手の設計会社では、すでに会社の固定電話を撤廃したといいます。経営者や社員全員がスマートフォンを持ち、社内では内線として、社外では外線として使えるよう設定し、いつでもどこでも、つながることができるようになりました。
　電話については、これまで比較的新しい技術がありませんでしたが、スマートフォンとの融合に加え、今回のコロナ禍を契機に、大きく前進しました。スマートフォンのアプリケーションも増えており、さまざまな場面での活用が広がっています。
　このようにＩＴを使って「つなげる」ことにより、建設業でも仕事の効率化が大きく期待できます。
　例えば、現場で問題が生じた場合にも、撮影した写真や動画などをＷｅｂ会議で共有しながら、その場で解決することができます。施主や設計事務所、ＪＶ構成員や下請け会社など、多くの関係者がかかわって動いている建設現場では、一つのことを決めるまでに時間がかかることがありました。それが今なら、現場にいない関係者も、いつでも・どこからでもオンライン会議上で集まって、一度に調整ができてしまいます。
　特に中小建設会社の場合は、現場の方針が決まらないと作業が進まないことが少なくありません。関係者全員がつながることで、意思決定が早くなり、無駄な待ち時間を減らすことができるでしょう。
　今後は「５Ｇ（第５世代移動通信システム）」などにより通信環境がさらに向上し、大容量のデータを早くやりとりできるようになります。建設業でも、こうした通信インフラの向上によって、業務の進め方の改善や一層の効率化が進むと見込まれます。
（大塚商会　ＰＬＭソリューション営業部：山田琢司、マーケティング本部：井川雄二、中村真之）