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　国土交通省は、２０１４年度から現場実証を行っていた社会インフラのモニタリング技術の評価結果をまとめた。現場実証の結果を定量的に評価した技術のうち、技術・コスト面の評価が高く、積極的に社会実装を支援すると評価したのは６技術。この中には、河川堤防分野の「大型除草機械によるモグラ（小動物）穴の面的検出システム」（朝日航洋）、法面・斜面分野の「多面傾斜変位と土壌水分の常時監視による斜面崩壊早期警報システム」（中央開発）など、既に現場導入が進んでいる技術もある。
　国交省は、センサーなどでインフラの状態変化を把握するモニタリング技術の社会実装に向け、14年11月に40技術を採択し、現場実証を支援してきた。２月16日に開いた「社会インフラのモニタリング技術活用推進検討委員会」に、現場実証を行った40技術の評価結果を報告した。
　各技術は、技術評価（性能、実現性、持続性など）と出口評価（コスト、ビジネス環境の妥当性など）をそれぞれ５点満点で評価（15年度までに現場実証を終了した技術は対象外）。技術評価４点以上、出口評価３点以上の技術は、現場導入の可能性が高いとして積極的に社会実装を支援する方針を示した。
　このうち、河川堤防分野で朝日航洋が開発した「大型除草機械によるモグラ（小動物）穴の面的検出システム」は、大型除草機械に計測機器を設置し、除草直後に地表に近い位置から堤防の変状を計測する。河川堤防調査への活用に向け、直轄事務所と調整している。
　中央開発が傾斜センサーで法面・斜面の変状を把握するために開発した「多点傾斜変位と土壌水分の常時監視による斜面崩壊早期警報システム」
は、熊本県内の直轄の現場で試行的に実装。橋梁分野で大成建設が開発した「画像解析技術を用いた遠方からの床版ひび割れ定量評価システム」は、橋梁点検における近接目視の補助的な活用が期待できるとの評価を受けた。
　国交省は、現場実証を行った40技術のうち、17技術の現場実証を継続する他、継続を予定していたものの、評価結果が低かった３技術の現場実証を中止することを決めた。

提供：建通新聞社