建設経済研究所は、2008年度の主要建設会社決算分析をまとめた。大手から中堅まで上位40社の連結売上高は3・2%減の15兆2947億円、受注高は12・1%減の11兆3386億円といずれも減少した。また株式相場の下落や不動産市況の悪化、新興デベロッパーの破たんなどにより、特別損失の計上額が大幅に増えた。同研究所は今回の結果について「景気低迷で建築工事や海外工事が大幅に減少したことが不振の要因になった」とみている。
受注高を工事種類別に見ると、建築工事は民間がふるわず15・8%の減の8兆0476億円だったのに対し、土木は補正予算で公共投資を積み増したこともあり3・3%増の3兆0035億円と4年ぶりに増えた。
規模別では、大手が10%減の6兆0920億円、準大手が16%減の3兆4211億円、中堅が2・8%減の1兆8255億円となった。シェアを見ると、大手が前年度と比べ1・3ポイント増の53・7%、中堅が0・1%増の16・1%だったのに対し、準大手は1・4ポイント減の30・2%と落ち込みが目立った。
提供:建通新聞社