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　環境省の有識者会議は、地形や暑さ指数情報提供地点の特徴、標高などが暑さ指数（ＷＢＧＴ値）に与える影響を分析し、地域の特性を踏まえた熱中症対策が必要だとまとめた。分析対象期間は２０２４年４月24日〜10月23日で、全国８４１の観測地点での日最高暑さ指数実況地（速報値）を基に調査した。
　分析の結果、全体の98％の観測地点では、基準観測地点となる県庁所在地と同様に気温が変化していた。一方、県庁所在地から離れている観測地点では、相関係数は低くなり、県庁所在地とは違った気温の変化を見せている。
　また、標高が１０００�b以上ある場所では、県庁所在地の気温と同様に変化していたものの、暑さ指数に差がある結果となった。暑さ指数に大きな差がある観測地点は、北海道や長野県、岐阜県、和歌山県など。
　これらの都道府県の他、春秋でも気温の高い父島などの諸島がある東京都や沖縄県、夏の気温が低い地点がある北海道では、地域の特性を踏まえた熱中症対策の取り組みが有効とした。

提供：建通新聞社