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土木と建築の「連携が必要」との回答がおおむね85％―。土木学会と日本建築学会が合同で行ったアンケート調査の結果から、回答した土木学会会員の85％、建築学会会員の86％が相互の連携の必要性を認識していることが分かった。両学会のいずれにも所属している会員は97％が必要と答えた。アンケートはそれぞれの学会に所属する会員を対象に実施。５５５０人から回答を得た。
　連携の必要性を感じていないと答えた14％の会員にその理由を尋ねたところ、土木と建築、両学会の会員とも「業界としては連携する必要があるが、個人としては連携の必要性を感じないから」との回答が最も多かった。土木学会会員の48％、建築学会会員の54％、両学会のいずれにも入会している会員は70％が同じ回答だった。
　専門分野別に見ると、土木材料は「現状の土木業界や建築業界の在り方に問題を感じないから」との回答が最も多く、土木施工・建設マネジメント関連と土木環境システム関連は「業界としては連携する必要があるが、個人としては連携の必要性を感じないから」という答えが多かった。建築環境・建築設備関連、建築史・意匠関連の２分野では、それぞれ60％の会員が「個人としては連携の必要性を感じない」と答えた。
　両学会の会員には、土木工学（土木技術者）、建築学（建築設計・技術者）それぞれの重要な役割についての認識も確認した。
　建築学会会員は、土木工学に主として「地球の環境を守る」「人の命と財産を守ること」を期待。当の土木学会会員は「地球の環境を守る」「人の命と財産を守る」「快適な生活環境を作る」「経済的な発展に寄与する」ことが自分たちの主な役割であると認識していた。
　他方、土木学会会員は主として建築学に「快適な生活環境を作ること」を期待し、当の建築学会会員は「快適な生活環境を作る」こと、「人の命と財産を守る」ことも建築学の重要な役割だと認識していた。「地球の環境を守ること」は自分たち建築設計・技術者の重要な役割の一つと捉えている建築学会会員が、土木学会会員のそれに比べて２倍以上いることも分かった。

提供：建通新聞社