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　遠赤外線の熱移動を応用した輻射(ふくしゃ)式冷暖房装置「エコウィン」の道内販売が本格化している。代理店の北海道エコパ(本社・函館、薮下宏一社長)が設立され、乙部町内の戸建て住宅などで導入が進む。放射と吸熱によって、温度がむらなく体感に作用する新しい発想の空調で、省エネ性が高く評価される。エアコン併用型は微風運転で室内を快適に保てて、風や音の不快感が改善されるという。
　エコウィンは、エコファクトリー(本社・熊本、村上尊宣社長)が2006年に製品化。輻射パネルに熱交換器を接続するものだが、5年前に対流式エアコンを熱源とするエコウィンハイブリッドを開発している。
　アルミ製のパネル内には冷温水やガス冷媒が循環し、遠赤外線を放射する。無音・無風のため屋内活動で気流の影響は受けず、空気感染のリスク軽減も図れる。既存のエアコンに追加で付けられる手軽さもある。
　全国での導入事例は体育館や学校、図書館、医療・福祉施設、ホテル、工場、マンション・住宅、事務所などさまざま。中でも熊本県の宇土市民体育館は、従来より約60％の省エネを実現し、14年度の省エネ大賞を受賞している。
　同体育館は16年の熊本地震で被災した市庁舎の機能を担い、耐震性や夏場の快適性が認知された。また、指定避難所の空調整備で緊急防災・減災事業債を活用すると7割の補助を受けられるようになり、公共施設への普及が一段と広まっている。
　エコウィンは、大きく分けてパネル型、円状のタワー型がある。カラーは3色から選べ、空間に応じたオーダー製作も可能。ハイブリッドは自立式のほか、壁掛けや横型などわずかなスペースでも設置できる。室内空間になじむデザイン性の高さも特長だ。
　これまで3500台以上の販売実績を持ち、昨年は700台を記録。中国、韓国、台湾など海外にも展開している。東北以北はまだ実績が少ないが、寒冷地の道内は暖房コストの抑制に加え、高断熱の建物が多いことから、低コストで効果的に性能を体感できると考えている。
　地球温暖化防止への思いが強い村上社長は「無理なくＣＯ�bの削減に貢献できる」と省エネ性を強調する。指定避難所への導入から医療・福祉・学校施設、戸建て住宅まで幅広い浸透を期待。訪日外国人需要を狙う施設では「温風や冷風が苦手な外国人へのアピールになる」と話す。
　昨年末には代理店主催の説明会が函館市内であり、60人余りが集まった。薮下社長は「道内ではなじみは薄いが、関心は高まっている」と感じ、「ショールーム(豊川町20の5)で体感し、イメージを持ってもらえれば」と呼び掛けている。
　問い合わせは北海道エコパ、電話0138(22)2971まで。ホームページ(http://ecopa.co.jp/)も開設している。