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　県の総合球技場検討委員会の第６回会合が21日に県庁で開かれ、報告書をまとめた。検討した総合球技場は、収容２万人が妥当で、サッカーなどに必要な寸法。効率的な整備・運営手法を求める。建設候補地は２カ所（リニア中央新幹線駅南側、小瀬スポーツ公園周辺）を併記。佐々木邦明委員長（山梨大学大学院教授）は「早期整備を願う」とした。

　報告書は冒頭、「県が作成する総合球技場整備基本構想に可能な限り反映され、県民の理解を得る中で事業が推進されることを期待」し、「山梨ならではの総合競技場として、早期に整備されることを願う」と指摘。
　報告書では、総合球技場は、リニア開業の立地を生かし、周辺地域と調和した山梨らしいものとして整備する。機能は、サッカーやラグビー、アメリカンフットボールに必用なフィールドで、交流や地域経済の波及効果を創出し、地域の防災拠点の役割を担うことなど。
　フィールド寸法は84ｍ×１２４ｍ。収容人数は２万人収容を妥当とした。付帯機能は需要などを考慮して設計・整備し、最適な運用が望まれるとした。
　建設費については、最近10年程度の間に建設された全国４施設の総工費が80億円から１４０億円であることを提示し、財政状況を踏まえ、建設地の条件や付帯機能なども十分考慮した検討を求める。財源は、助成金などの活用が求められるとした。
　運営収支は、ネーミングライツの増収などにより公共負担を縮減していくことが必用と指摘。整備・運営手法については、事業目的や収益事業、時間的制約などから判断が必用とし、最適な手法とした。
　建設候補地については、収容２万人、用地９万�u（本体３万�u＋駐車場６万�u）を想定した場合、リニアの新駅（甲府市大津町）から４�q以内で、一団の用地取得が可能などの条件から県が２カ所を提示。委員会では甲乙つけがたいという意見があり、１カ所に絞らず２カ所を併記して報告することした。
　報告書は、きょう22日、後藤斎知事へ提出する。報告書を受けて県では、本年度内の整備基本構想の策定を目指している。
　検討委員会は、県内外のスポーツ団体関係者などで構成。本県にふさわしい総合球技場について検討した。