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　京都府は、検討を進めているサッカーやラグビーなどの専用球技場について、候補地調査に向け、府内市町村への照会作業に入る。市町村の意向を確認した上で、土地の所在や面積、現在の利用状況などを確認し、整備の可能性を調査する。
　サッカーやラグビー、アメリカンフットボールなど京都で需要が高く、青少年にとって夢を与える専用球技場のあり方等について、府は検討を進めている。10月21日に京都府におけるスポーツ施設のあり方懇話会（座長・桝岡義明財団法人京都府体育協会会長）を開催し、候補地調査に向け、府内の市町村に照会することなどを確認した。
　９月開催の懇話会では、サッカーやラグビー、アメリカンフットボールなどができる専用球技場について、日本サッカー協会のスタジアム標準を踏まえ、日本のサッカープロリーグＪ１が開催可能な規模として、▽スタジアムの敷地面積（ピッチ＋観客席）２万�u以上▽ピッチ面積１２５ｍ×85ｍ程度▽ピッチの長軸を南北、メインスタンドを西側▽収容人数２万５０００人程度▽スタジアム以外に外構、園路、駐車場用地が必要−を提示。また施設の複合的機能をどう付加するかに加え、早期に整備場所を調査・選定する必要があるとしていた。
　候補地調査にあたって、まず府内の市町村に照会し意向を確認することとした。調査対象土地は、スタジアムの敷地面積２万�u以上などの条件を満たすことが必要。市町村が提供できる土地もしくは府有地等を活用する提案も可能とした。
　調査項目は、�@土地の所在、面積�A現在の利用状況（造成の必要がある場合の対応）�B土地所有の状況�C土地利用規制（用途地域、建ぺい率等）�D交通アクセス（鉄道、道路からの所要時間及び今後の整備計画等�E電気、ガス、上下水道（現在の整備状況及び今後の整備計画等）�F球技場にあわせて整備する構想（周辺構想含む）があれば提案−。
　調査期間は約１ヵ月を見込む。
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　サッカースタジアム建設をめぐっては、城陽市の木津川右岸運動公園への建設が構想されていたが、計画が凍結。その後、京都市、京都府、京都商工会議所がスタジアム検討委員会を立ち上げ、西京極競技場全面改築案や、横大路運動公園内に専用スタジアムの建設を模索したが断念した経緯がある。このほか、亀岡市は23年３月にサッカースタジアムに関心があることを表明、懇話会の動向等に注視していくことを明らかにした。また６月14日に京都・サッカースタジアムを推進する会（大倉治彦会長）が47万９６０１人の署名をたずさえ、京都府庁に山田啓二知事を訪問。署名を手渡し、府内でのサッカースタジアム建設を要望するなど機運が高まりつつある。